その人の可能性を示すことで、その人がその人生でもっと何かを成し遂げたいと思えるようになれるコンサルティングをその人の可能性を示すことで、その人がその人生でもっと何かを成し遂げたいと思えるようになれるコンサルティングを
21世紀型経営に必要な「パーパス」=「存在目的」とは、経済的なやり取りとは関係なくもっと崇高なもの例えば「志」を反映したものです。21世紀型経営に必要な「パーパス」=「存在目的」とは、経済的なやり取りとは関係なくもっと崇高なもの例えば「志」を反映したものです。
信頼できる「パーパス」が事業戦略や意思決定に浸透した時には、個人の利益と全体の利益が一体になり、組織は元気を取り戻し、業績が向上することでしょう。信頼できる「パーパス」が事業戦略や意思決定に浸透した時には、個人の利益と全体の利益が一体になり、組織は元気を取り戻し、業績が向上することでしょう。

弊社の「パーパス」=「存在目的」は
『その人の可能性を示すことで、
その人がその人生でもっと何かを成し遂げたいと
思えるようになる』こと

弊社はこの度ホームページや経営理念の見直しを行い、どうすればお客様により信頼してコンサルティングをお任せいただけるのかを考えました。

その中で、弊社の経営理念に足らないものは「なぜ(why)」→「どうしてその仕事をしているのか」「何のために、何を目指してその仕事をしているのか」→「存在意義」であることに気付きました。

これは、過去から現在に至る全てにおける弊社の存在意義です。将来こうなりたいというものではありません。将来こうなりたいとう存在意義では、現在との矛盾や乖離が生まれてしまいます。

そこで、弊社の「なぜ(why)」⇒

『その人の可能性を示すことで、その人がその人生でもっと何かを成し遂げたいと思えるようになる』

を探し構築ました。まだまだブラッシュアップが必要ですが、弊社と私たちは仕事と人生の中心を得たように感じています。

これを「エボリューショナリー・パーパス(evolutionary purpose)」「存在目的」といいます。

私たち経営コンサルタントや社会保険労務士という職業は、この「パーパス」を実現するための手段の一つです。

21世紀型経営に必要な「パーパス」とは、
経済的なやり取りとは関係なくもっと崇高なもの
例えば「志」を反映したものです。

現在、多くの企業には「経営理念」が存在します。
良いことであり、望ましいことではありますが、残念ながら「将来こうなりたい」という「ビジョン」が表現されていることがほとんどです。現在の企業の姿と姿勢については表現されていません。

経営理念があるにも関わらず、実現には至っていないという現状に矛盾が生じています。

従業員の勤続年数が少ないほどその矛盾は大きく、これは社内の至るところで何らかの問題や課題が生じていることにつながります。

ですから「現在に根差した理念」が必要であり、将来にも役立つものが必要だと考えます。

従来の経営理念の中心をなす「ミッション(どんな事業をしているのか)」「ビジョン(今後数年間にどんな会社になりたいのか)」「バリュー(自分たちが何を大切だと考えるのか)」は全て、組織と組織内部の人に関するものです。

従業員が楽しく仕事ができるようにしたい。
従業員が同じ方向を向いていることが実感できるようにしたい。
日々起きる色々なことの判断が躊躇なくできるようにしたい。
多くの企業が直面している課題の根源もここにあるのではないでしょうか。

「パーパス」を作り出すには、経営陣をはじめ全従業員が自ら、組織と関わる人がどのように価値を生み出ししていくかを説明し、全員に意義を見出させて、支持を引き出す作業が必要です。

信頼できる「パーパス」が事業戦略や意思決定に浸透した時には、
個人の利益と全体の利益が一体になり、
組織は元気を取り戻し、
業績が向上することでしょう。

どこの企業でも、人材育成計画の策定、研修の実施、報酬制度の変更、人事評価システムの構築、管理職による監視の強化といった施策で状況改善を図っていますが、満足な結果が出ているとはいい難いと思います。

このような取組みが必ずしも間違っている訳ではなく、実際に多くの場面においてある程度は成功しているのです。
それはある程度まで経済的な理論(お金と教育が有効)が効果を発揮しているからです。

満足できない場合は、いろいろな経済的な理論に基づく施策を強化する、施策の提供先を変えるなどの対策を行い、さらに続けることが多いようです。

このようなことが続くと、経済的な達成ばかりを目指して視野が狭くなり、組織全体の価値観や目標という言葉は空虚に響くようになります。
そして部下の指導育成や企業文化の共有などが犠牲になり、自分勝手な価値判断で行動する人が出てきます。

信頼できる「パーパス」が事業戦略や意思決定に浸透した時には、個人の利益と全体の利益が一体になり、組織はプラス思考で元気を取り戻します。
個人と組織のそれぞれのコミュニケーションが活発になり、学習が加速し、業績が向上することでしょう。